途上国の貧困層向けに商品を販売することで貧困層の生活向上を促そうという「BOPビジネス」への取り組みが日本企業でも進んできた。途上国の富裕層を対象としたマーケティングに多くの経験をもつ日本企業にとっても「BOP」は未経験の対象者であるため，どのような方法で彼らの的確なニーズを把握することができるかわからないケースが多い。

また，「BOP層」の定義は，Hart and London（2011）によると1人当たり年間所得が3000ドル以下の世帯を指し40億人とされているが，そもそも40億人もの多様な生活者をひとくくりに分類するのはマーケティング的にはありえない。「BOP」をビジネスの対象としてみるならば，その全体像をみるのではなく，住んでいる地域や文化，収入などを特定し，そのマーケットと生活者の実態を明らかにする必要がある。

この論文では，Prahaladが「BOP」に着目してから20年を経た今日において，そもそも「BOP」をどう捉えたら良いかを整理した上で，具体的にインドネシアの特定地域に住む「BOP層」を対象にした調査から生活者の具体像を明らかにする。さらに，「BOP層」向けの新商品開発のために実施した調査手法を考察し，「BOP層」のニーズ把握のために開発した「デザイン思考を活用した潜入体験型リサーチ手法　DIVE（Diversity Inclusive Visionary Enhancement）」を示す。