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| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.15 |
| 「誰が発案したか」は“売り”になるか |
| 社内発案者の属性情報が消費者評価に与える影響 |
| 岡田 庄生 法政大学 経営学部 准教授 |
| 発行: |
| 分類:一般報告 |
| 掲載形態:要約 |
| 要約 : 企業が,製品を発案した社員に関する属性を示すコミュニケーションが広がっているが,その効果が消費者にどう受け取られるかは十分に解明されていない。そこで本研究は,発案者の属性情報が製品と企業の評価に与える影響を探ると共に,属性と製品カテゴリーの適合性に着目して,適合性の違いが属性表示の効果に与える影響を検討した。具体的には,「ママ社員」という発案者の属性情報を用いて,バッグを対象とした研究1,学習机およびゲーミングデスクを対象とした研究2を行った。研究1では,属性表示が製品の知覚品質と企業の人材活躍に対する認識を高めることが確認された。研究2では,高適合条件では製品評価に対する効果は再現されず,低適合条件では,属性表示が知覚品質・製品態度・購買意図のいずれにおいても負の効果を持つことが明らかになった。また,この負の効果は,製品情報に対する欺瞞性の知覚によって媒介されていることも確認された。さらに,企業の人材活躍に対する認識への効果は,適合性にかかわらず一貫して見られた。 |
| 謝辞 : 本研究は法政大学イノベーション・マネジメント研究センターの助成を受けたものである。 |
| キーワード : 製品開発 適合性 説得知識 欺瞞性 人材活躍 |
| ページ : p. |
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