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 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.8 
制御焦点理論に基づく情報提示がスマートフォンアプリの継続利用に与える影響
頸肩部筋骨格系症状予防アプリの事例をもとに
山本 奈央
古屋市立大学 経済学研究科 准教授
栗原 崇浩
名古屋市立大学
松木 太郎
名古屋市立大学
松河 剛司
愛知工業大学
松田 文子
公益財団法人大原記念労働科学研究所
庄司 直人
朝日大学
石井 賢治
公益財団法人大原記念労働科学研究所
榎原 毅
名古屋市立大学
発行 : 2019年10月31日
報告要旨 :
近年,携帯情報端末,特にスマートフォンの普及により,アプリケ―ション(以下アプリ)を利用した様々なサービスが提供される一方,アプリ間での競争が激しくなっている。
本研究では,アプリをいかに継続して利用してもらうかという課題について,制御焦点理論(Higgins1997)に基づき,利用者の制御焦点によって,アプリ内で提示する実装された機能に関する情報の内容を変えることで,利用継続意向に影響を与えることができるのかについて探索的に検討をする。具体的には,消費者を促進焦点/予防焦点の2群にわけ,各群の消費者に対し,いかなる情報を提示すると継続利用意向につながるのかを探索的に検討する。
また,今回は頸肩部筋骨格系(以下MSD)症状予防を目的としたアプリを事例として取り上げている。携帯端末の普及の一方で,その長期利用に伴うMSD症状への影響が懸念されている。本研究チームでは継続利用によってMSD症状予防につながる改善志向型のアプリを開発中であり,このアプリに実装予定の機能を評価してもらうことで,MSD予防策の効果についても同時に検討する。
キーワード : 制御焦点理論 スマートフォンアプリ 頸肩部筋骨格系症状予防


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