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 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.8 
マイナー競技からの地域ブランディングの試み
ヒト・モノ・カネ。全てない状況からの地域活性化への貢献
田中 彰
大阪産業大学 経営学部商学科 教授
杉藤 洋志
NPO法人瀬田漕艇倶楽部コーチ
発行 : 2019年11月26日
報告要旨 :
英国貴族の人材教育にルーツを持つボート競技。一方で日本国内での選手登録数はわずか9000人程度に留まる。未登録の週末愛好者を含めても競技人口は約2万人と言われ,同じく英国起源のサッカーの愛好者435万人(笹川スポーツ財団)と比較すればそのマイナーぶりは顕著である。しかしながら2020年の東京五輪,2021年のワールドマスターズゲームを機会に,地方のボート競技団体が自ら地域活性化に取り組む事例が存在するのだ。舞台は滋賀県,弱小競技団体であるため専従のヒトもなく,モノ(インフラ)もなく,カネも乏しい。また滋賀県は隣接する京都府の影響からか、旅行者の注目観光地ランクでは常に下位に甘んじて目立たない。厳しい状況下にあるが競技団体がプラットフォームになることで,地域との価値創発に取り組み,地域活性化までを視野に入れるブランディングは興味深い。見どころはボート世界最強国の一角であるニュージーランドの東京五輪直前合宿の誘致が進んでいることだ。当報告は今年2月に始まった3年計画のプラン,半年間が経過した時点の総括。さらに今後目指す地域ブランディング・地域活性化への方向性を調査した事例研究である。
キーワード : 地域ブランディング 地域活性化 スポーツマーケティング まちづくり


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