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 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.9 
教育関連サービスに対する保護者の消費行動分析 ~購買関与度で異なる情報源の重要性~
小澤 天斗
東京工科大学 メディア学部
森家 明味
東京工科大学メディア学部 演習講師
森川 美幸
東京工科大学メディア学部 専任講師
発行 :
報告要旨 :
近年、インターネットの進化と情報端末の普及に伴い、教育関連サービスの在り方は大きく変化している。保護者にとって、子どもに与える教育関連サービスの選択肢は、対面式の塾やスクールだけでなく、非対面式のeラーニングや教育コンテンツ配信サービスにまで広がることとなった。殊に2020年の新型コロナウイルスの流行により、非対面での学習が可能なeラーニングの需要は急速に高まっている。一方で、遠隔教育に対する不安は根強く、コロナによる自粛期間中も、学校や塾の再開を望む保護者たちの声が多く聞かれたことは記憶に新しい。教育関連サービスの提供側にとっては、これからも“選ばれる”サービスであり続けるために、顧客である保護者の消費行動を把握する必要があろう。本研究では、教育関連サービスに対する保護者の「購買関与度」と「製品判断力」を軸に、重要視する「情報源」の違いを明らかにするため、0歳から高校生までの子どもを持ち、習い事の決定権を握る保護者を対象に質問票調査を行った。コロナ禍を経た今だからこそ、保護者が教育関連サービスに対しどのような視線を向けているのか、ということに関する重要な示唆を、事業者らに提供する。
キーワード : 製品判断力 クチコミ eラーニング 習い事


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