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| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.14 |
| 食品小売業におけるチャネル統合の促進要因 ― 首都圏スーパーA社の事例を通じて ― |
| 梶田 真生 流通科学大学 商学部 講師 |
| 発行： |
| 分類：一般報告 |
| 掲載形態：フルペーパー |
| 要約 ： 本研究は，食品小売業におけるオンライン（EC）とオフライン（店舗）のチャネル統合の成功要因を明らかにすることを目的とし，首都圏に拠点を置くスーパーA社の事例分析を行った。近年，オムニチャネル戦略の一環としてチャネル統合の重要性が増す一方で，特に食品小売業においては，店舗内ピッキング型のネットスーパーには特有の課題があり，具体的な成功要因は明らかではない。そこで本研究は，資源ベース理論の視点から，A社を対象にどのような資源や能力がチャネル統合を促進するのかを探索的に分析した。その結果，⑴店舗ネットワーク，⑵先行的市場志向，⑶自律的ビジネスユニット，⑷本部組織の店舗オペレーションに関する知識・支援，⑸外部からのIT資源，といった資源や能力が重要であることが示唆された。本研究は，店舗内ピッキング型（ネットスーパー）のチャネル統合の困難性に注目し，その成功のための資源や能力を特定したという理論的貢献を有する。 |
| 謝辞 ： 本研究を進めるにあたり，A社の関係者（本部の責任者および導入店店長）の皆様には，インタビューや店舗視察を含め多大なるご協力を頂きました。また，株式会社インターウィズダムの中間様には調査実施のために大変なご尽力を頂きました。ここに感謝の意を表します。なお，解釈上の誤謬の責はすべて筆者にあります。本研究は，日本学術振興会科学研究費補助金（課題番号：25K05394）の助成を受けたものである。 |
| キーワード ： チャネル統合 オムニチャネル 食品小売業 ネットスーパー 資源ベース理論 |
| ページ ： pp. |
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