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| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.14 |
| 「気候危機抑制に向けた消費態度」を文化資本から検討する |
| 「階級のハビトゥス」 |
| 森 泰規 博報堂（HCI出向） |
| 発行： |
| 分類：一般報告 |
| 掲載形態：フルペーパー |
| 要約 ： 脱炭素化推進やいわゆるグリーントランスフォーメーション（GX）関連の公共施策の成否は対象者の受容度合いとその行動を評価することで，ある程度読み解けるのではないか。社会学者のブルデュー（1979=1990）は政治と文化の関係性を，「階級のハビトゥス」という理論概念を用いて検討し，政策に対する評価は個人の（政治的）信条が独立に存在して判断を加えた結果ではなく本人の経済資本・文化資本の多寡に影響を受けたものである，すなわち，政策の受容性は第一に本人背景が影響することを示した。この理論背景に基づき，題材として2023年に行われた生活者調査の二次分析を行ったところ，GX関連政策の受容性・行動と生活者の本人背景との間には関係性がみられ，気候変動にかかわる問題への認識の深さを教養（文化資本）としてとらえた場合，年齢・未既婚・子の有無などを統制しても年収などの経済資本よりも，気候変動に対処しようとする課題への説明力が強く，ブルデューがいうように文化資本は気候変動問題という対処行動にも影響することが示唆された。 |
| 謝辞 ： |
| キーワード ： 文化資本 公共政策 グリーントランスフォーメーション |
| ページ ： pp. |
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