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ポスターセッションの報告要旨の |
| 日本マーケティング学会 カンファレンス・プロシーディングス Vol.13 |
| 倫理的配慮が強い製品に対する購入意図の変動 |
| 購買主体の違いと製品の価格差に着目した実証分析 |
| 江原 万織 玉川大学大学院マネジメント研究科修士課程 |
| 菊池 史光 玉川大学 経営学部 准教授 |
| 発行 ： |
| 分類：一般報告 |
| 報告要旨 ： 本研究は，企業と個人消費者という異なる購買主体の間で，倫理的配慮が強い製品と弱い製品の価格差による，倫理的配慮が強い製品への購入意図の変動に違いが見られるかを検証する。 先行研究より，購買主体が企業である場合については，名声の向上を目的としてCSR活動を積極的に行うことから（Johnson et al. 2019; Khamitov et al. 2024），倫理的配慮が強い製品への購入意図が高まると考えられる。そのため，企業としての購入条件ではコスト負担を積極的に受け入れることがまず想定される。一方で個人消費者においては，倫理的配慮が強いことによる製品の値上げに対して利己的な反応を示すことが先行研究で示唆されている（杜 2021; 星 2018; Green and Peloza 2014）。そのため，個人消費者は企業と比較すると，値上げに対して敏感に反応することが想定される。これらのことから，主仮説として「倫理的配慮が強い製品の価格が高くなると，企業より個人消費者で購入意図の落ち込みが顕著になる」を導出した。 これらの仮説の検証のため，自動車の選択を対象とした質問票調査を実施し，実証分析を行う。 |
| キーワード ： 倫理的配慮 購入意図 購買主体 SDGs |
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