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学びとマーケティング研究会 |
【研究目的】
本プロジェクトでは、主に高等教育機関を中心に、近年注目されているPBL（プロジェクト学習）を代表とする「アクティブラーニング」など、新しい形式の学びに関して、その社会的な効果、意義などを、特にマーケティング領域への展開について、広く実証研究をする。
現在では、かつてのような一方的な情報伝達を中心とした授業は、大学側のFD（授業改善）の観点からも否定されており、様々な方法によって、受講生の興味関心を引きながら、参加を促すような、アクティブな授業が期待されている。中でも、PBLに学外のセクター（企業、NGO、自治体など）から提示された課題を採用する「社会連携型PBL」は、学習者だけではない様々なメリットがあり、しばしば行われている。教育機関以外でも、宣伝会議（販促コンペ）、神奈川県経済同友会（神奈川産学チャレンジプログラム）、山崎製パン（キャンパスランチパック）などが知られている。本プロジェクトでは、こうした「社会と学び」にフォーカスを当てて、具体的課題や事例の分析などを元に、マーケティング上での効果、影響などを明らかにしていくことを目的とする。
【研究方法および研究計画】
本プロジェクトで扱う対象は、多様な学習者、参加者を包含する学びであり、大きく2つの考察対象を持つ。学習課題（ドライビングクエスチョン）やカリキュラム構成など、学びそのものと、学習プラットフォームやコンテンツ配信、学習データのアーカイブズ化など、学びの環境を考察対象とする。今期は、オンラインを手段としたリカレント教育にフォーカスを当てる。
研究対象の性質上、これらの事例研究が中心になるが、その他に本プロジェクト主催によって、プラットフォームサービスを運営している企業との連携により、オンラインによる、リカレント教育の実践を予定している。
それを通して、社会連携の効果や社会側の認識、さらに学習者の意識など、学びとその社会的な効果に関する知見を手に入れることを目指す。
【研究期間】
2023年4月〜2024年3月
【リーダー】
松尾 尚 産業能率大学 経営学部 教授 / 教育開発研究所 所長
【企画運営メンバー】
春木 良且 昭和女子大学 現代ビジネス研究所 研究員
荻野 健一 デジタルハリウッド大学大学院 教授
齋藤 浩史 マサチューセッツ州立大学大学院 Executive Faculty / 株式会社グローバルアップライズコンサルティング 代表取締役社長
北川 巴那グレイス 慶應義塾大学大学院 商学研究科 商学専攻 大学院生
青木 翠玲 一般社団法人先端社会科学技術研究所 研究員
【研究報告会の案内】
